2021年06月28日

パソナ1000%の衝撃!コロナと五輪でボロ儲け


ネット上の記事はしばらくすると消えてしまうことが
多いので、自分が興味を引かれた記事をここに
自分用の記録(備忘録)として保管しておきます。




パソナ1000%の衝撃!コロナと五輪でボロ儲けのカラクリ


更新日 2021年6月28日



パソナ1000%の衝撃!コロナと五輪でボロ儲けのカラクリ
公開日:2021/06/07 13:50 更新日:2021/06/07 13:50

竹中平蔵
コロナで政府から受注費約170億円、五輪関連事業でも特権(パソナグループの竹中平蔵会長)/(C)日刊ゲンダイ
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 コロナ禍に前年比1000%増――。パソナグループの最終利益が波紋を広げている。今年5月期の通期連結業績予想を上方修正。純利益は62億円と、前年の5億9400万円から実に942.3%アップ、約10倍増となる見込みだ。

 大幅に利益を伸ばした事業は、官公庁や企業から業務プロセスの全てを請け負う「BPOサービス」。この中には政府から巨額で請け負ったコロナ対策関連事業も含まれるとみられる。

 例えば昨年の「持続化給付金」事業だ。パソナが設立時から電通などと共に関与した一般社団法人「サービスデザイン推進協議会」が、まず769億円で受託。749億円で再委託された電通が子会社5社に流し、さらにパソナやトランスコスモスなどに計417億円で外注――と、血税“中抜き”は猛批判を浴びたが、とりわけパソナの受注費は約170億円と際立って多かった。

「会長の竹中平蔵氏は菅首相のブレーン。今も国家戦略特区諮問会議や産業競争力会議の有識者メンバーです。公的機関の仕事に食い込めるのは“政権の友”への優遇ではないのか。違うならハッキリと説明すべきです。政府分科会の尾身会長の『五輪開催は普通はない』発言に竹中氏は6日、『越権行為』『ひどい』と関西ローカル番組でカミついていましたが、開催中止で利益を失いたくないようにしか聞こえません」(経済評論家・斎藤満氏)

 日本にも“ぼったくり男爵”は存在する。


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●政権べったりの「パソナ」過去最高の営業利益 五輪とコロナで荒稼ぎの不公平感
2021/6/5(土) 9:06配信

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日刊ゲンダイDIGITAL
政府や行政とつながりのある企業として、パソナは代表的な存在(C)日刊ゲンダイ

 現在、兵庫県・淡路島に新社屋建設中で、東京・大手町の本社に勤務する7割近い1200人を、2024年5月までに移転させることを発表している大手人材派遣会社のパソナグループ。先月、2021年5月期の業績を当初予想から上方修正した。

委託費3000億円「Go To 利権」にちらつくパソナと竹中平蔵会長の影

 パソナは「東京2020オフィシャルパートナー」。つまり東京五輪の大会スポンサーであり、大会運営業務を受託している。東京五輪・パラリンピックの選手村や競技会場などの運営に当たるスタッフの派遣を担うが、5月26日の衆議院文部科学委員会で、大手広告代理店の東急エージェンシーが締結した業務委託契約書によると、運営スタッフ1人あたりに支払われる日当が最高で35万円、管理費・経費を入れて42万円で受託していることが発覚。実際に支払われる日当(約1.2万円)との差額が大きく、大幅な中抜きが指摘されている。

■前期比で10倍以上の伸び

 今期のパソナは、売上高3300億円、営業利益175億円、純利益62億円と、前回予想より売上高は1.2%の伸びだが、本業の儲けを表す営業利益は過去最高に。さらに、純利益は31.9%増(前回予想比)で、20年5月期は一部固定資産の減損を計上していたとはいえ、前期比で10倍以上の伸びを見込む。

 同業他社の中で収益性に劣るパソナが好業績を見込む要因としては、東京五輪関連事業のほか、「持続化給付金」など政府からのコロナ対策事業受注による影響が大きいだろう。間接業務を請け負うBPOサービスは収益性が高く、業績に大きく貢献している。

「パブリックセクター(公的機関)に食い込めているのは、菅義偉首相のブレーンで、政権との関係が深く規制緩和の旗振り役である竹中平蔵さんが、2007年から特別顧問、09年に取締役会長に就任しているのが大きいでしょう。五輪やコロナといった一過性のイベントだけではありません。期日前投票や出口調査など選挙関連事業に携わるほか、安倍政権時代に国会で可決成立した『70歳就業確保法案』も、シニアの雇用創造を提唱しているパソナにとって追い風で、この市場でシェアを取ることがさらなる好材料になるでしょう」(市場関係者)

 70歳就業確保法案は、竹中氏が民間議員を務めていた政府の旧未来投資会議(現成長戦略会議)での提案がきっかけとされ、「パソナに対する利益誘導ではないか」との批判が常につきまとっている。
 
 経済評論家の杉村富生氏はパソナについてこう話す。

「政府や行政とつながりがあり、そこから仕事を受ける企業は少なくありませんが、パソナは建設業界を除けば代表的な存在でしょう。こうした会社は、ある程度の癒着がないと仕事になりませんが、あまりに権力にベッタリだと問題が発生するものです。菅首相の息子を入社させた東北新社の接待問題は象徴的なもので、一度問題が起こると、会社の信用やイメージを始め、あらゆるものがダメージを受けます。株式市場では長期的に利益を出し続ければ評価されますが、時の政権に近づきすぎる危うさをはらんでいると言えるでしょう」

 外食や旅行など、コロナ禍で大打撃を受ける業界をよそに、パブリックセクターを収益源に業績を大きく伸ばしているパソナ。不公平感だけでなく、企業運営に危うさが漂っている。


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日刊ゲンダイDIGITAL



●あなたの意見は?
Heizo_Takenaka_in_2006
また竹中平蔵か。五輪スタッフに日当35万円、下請けパソナは日給1.2万円の求人で批判集中。「日当と日給は違う」との擁護も。あなたの意見は?
2021年5月31日ニュース

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開幕まで2か月を切った現段階にも関わらず、開催の是非を巡っての論争が続く東京五輪だが、その準備・運営を行うディレクターなどスタッフの日当が、常識を超える高額に設定されているとして、大きな波紋を呼んでいる。

話題となっている「AERA dot.」の記事で取り上げられているのは、立憲民主党の斉木武志衆院議員が衆議院文部科学委員会にて示した、東京五輪・パラリンピック組織委員会と大手広告代理店「東急エージェンシー」が交わした業務委託契約書。それによると「<本大会に向けての準備業務>のディレクターが最高額で1人日当、35万円。40日間で2人とされ、計上された予算が2800万円」「<大会準備期間における会場運営計画策定業務>のディレクターが一人、日当25万円。40日間で1人、1000万円」などと、高額の日当が設定されている。

いっぽう、これらの案件は代理店の東急エージェンシーから、人材派遣サービス大手の「パソナグループ」におろされることだが、パソナのサイトでは「時給は1650円」「1日あたり実働7時間45分」と記載されているということで、おおよその日給は1万2,700円だとAERA dot.は指摘。「そういう業務をパソナが時給1650円でスタッフ募集しているものを東急エージェンシーはディレクター一人、日給20万円で請求。管理費、諸経費を入れると24万6千円。中抜き率は95%。こんなに抜いている」との斉木議員のコメントを紹介している。

過去にもあった「高すぎる人件費」疑惑
日当25万円弱にも関わらず、実際に支払われているのは1万2,700円となれば、それは確かに酷すぎるピンハネ。しかしこの手の話題だが、ちょっと前に同じような騒動があったのを、記憶している方もいるかもしれない。

20年10月に「テレ朝news」が伝えた『GoTo事務局で日当7万円 「国民の理解得られぬ」』なる記事。GoToトラベルの事務局の人件費について、政府が事務局長のポストに日当6万9,800円という額を設定していたのに対し、立憲民主党などの野党議員は「一般の感覚からするとちょっと高すぎるのでは」と猛反発。ネット上でも「日当7万円」というワードが、政府批判のタネとしてトレンド入りするまでの事態となった。

ところが、それらがどうやら「日当」と「日給」との違いを理解せず叩いていたことが判明するや、批判の声は一気に終息。当初は政府側を猛批判していた原口一博氏も、後に「ニュースの見出しは、ミスリードです」と弁明するに至っている。


●「世論が間違ってますよ」竹中平蔵氏、五輪中止論を批判
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後藤泰良2021年6月7日 15時42分
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パソナグループ会長の竹中平蔵さん=2019年3月
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 竹中平蔵元総務相(現・パソナ会長)が6日の読売テレビの番組「そこまで言って委員会NP」で、東京五輪の中止や再延期を求める世論が高まっていることに関連し、「世論が間違ってますよ。世論はしょっちゅう間違いますよ」などと発言した。

 竹中氏は番組で「例の分科会っていうのがね。あの座長の発言なんかひどいじゃないですか。別に分科会がオリンピックのこと決めるわけじゃないのに、明らかに越権でね」と述べた。政府対策分科会の尾身茂会長が国会で、五輪のリスクを指摘する発言をしたことが念頭にあるとみられる。竹中氏は続けて「専門家として個人で言うならいいんですよ。しかし、国会でね、要するに座長として言ってるわけだから。あれは明らかにのりを超えてますよ」「オリンピック、やるかやらないかって議論を何であんなにするか、私にはよくわからない」とも語った。さらに「世界のイベントをたまたま日本でやることになっているわけで、日本の国内事情で世界のイベントをやめますということは、やっぱりあってはいけない」と続けた。






●悪質な「ピンハネ男爵」竹中平蔵氏が五輪スタッフ派遣で儲かるカラクリ
2021/06/03 05:00MAG2 NEWS

新型コロナに喘ぐ国民が搾取される構図は、1年前と何ら変わっていないようです。今回の『きっこのメルマガ』では人気ブロガーのきっこさんが、東京五輪のスタッフに支払われるはずの、そもそもが法外な金額というべき賃金のほとんどが、竹中平蔵氏率いる人材派遣会社「パソナ」に流れるというカラクリを暴露。さらに昨年の「持続化給付金事業」でもパソナを始めとする自民党身内企業により行われたピンハネ行為を改めて俎上に上げ、その悪辣さを強く批判しています。

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ぼったくり男爵より悪質なピンハネ男爵
今回の東京五輪では、多くの市民をボランティアの名のもとにタダ働きさせる一方で、各会場で働く五輪スタッフには、最高で日当35万円という法外な賃金が税金から支払われます。この問題について、4月から厳しく追及して来た立憲民主党の斉木武志衆院議員は、5月26日(水)の衆議院の文部科学委員会でも、五輪組織委員会の布村幸彦事務総長と丸川珠代五輪相に対して質疑を行ないました。

これは毎日新聞のスクープですが、この問題について、斉木議員は4月から質疑を続けて来ました。しかし、丸川珠代五輪相は嘘に嘘を塗り重ねて逃げ続け、自民党政権は一丸となって立憲民主党の申し出た参考資料の配布を拒否するなど、必死に悪あがきを続けて来ました。

この日も、重大な資料である五輪組織委と東急エージェシーとの契約書と内訳書のコピーの配布が、自民党の拒否によって葬り去られてしまいました。ま、それはともかく、この問題を知らない人のためにザックリと解説すると、今回の東京五輪では、準備業務や運営業務を担当するディレクターなどに対して、普通では考えられない法外な賃金が支払われるのです。

たとえば「本大会に向けての準備業務」のディレクターは1人当たり1日35万円、40日間で1人1,400万円です。「大会準備期間における会場運営計画策定業務」のディレクターは1人当たり1日25万円、40日間で1人1,000万円です。他にも「大会期間中における会場運営業務」の運営統括やディレクターやスーパーバイザーらは日当20万円、サブディレクターは日当13万5,000円、アシスタントディレクターは日当10万円、マネージャーは日当5万円、サービススタッフですら日当2万7,000円です。募集人数は約800人、契約金額の合計は約6億2,300万円です。

終わりの見えないコロナ禍によって、生活に困窮する国民が数え切れないほど出続けている中、国民から搾り取った税金をこんなことに使うなんて、とんでもない話です。それでも、百歩ゆずって、これはこれで仕方ないことだとしましょう。しかし、許せないのはここから先の話なのです。

これらの人材確保は、五輪組織委員会が、電通や博報堂やADKや東急エージェンシーなどの大手広告代理店に丸投げしました。今回、立憲民主党の斉木議員が文科委員会で提示したのは、このうち東急エージェンシーと交わした契約書と内訳書ですが、それによると、最高額の日当35万円のディレクターの場合、代理店側は諸経費として15%、管理費として5%を上乗せし、五輪組織委には1日当たり42万円が請求されているのです。ようするに、東急エージェンシーは1日当たり7万円の利益を得るわけです。

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それでも、百歩×百歩=1万歩ゆずって、残りの日当35万円が、ちゃんとディレクターに支払われるのなら、とりあえず「良し」としましょう。しかし、東急エージェンシーは広告代理店ですから、人材集めは本業ではありません。そこで、日当35万円で人材派遣会社へ丸投げしました。勘のいい人ならもう分かったと思いますが、ここで、菅義偉首相のブレーンである竹中平蔵氏が会長をつとめる人材派遣大手パソナの登場です。それでは、パソナのHPを見てみましょう。

何故なら、東京五輪に関する人材派遣は、すべてパソナが独占しているからです。事実、5月26日の文科委員会で、五輪組織委の布村事務総長は「すべてに渡ってパソナさんの権利が及んでいるという実態はない」と答弁しつつも、現時点での派遣スタッフのほとんどがパソナからの派遣であると認めました。

で、パソナのHPの「東京五輪大会スタッフ」の募集概要を見てみると、責任者でも時給1,650円、日当にして約1万2,000円です。五輪組織委が東急エージェンシーと交わした内訳書によると、責任者クラスは最低でも日当20万円以上なのに、パソナから本人に支払われるのは日当1万2,000円。これじゃあ、竹中平蔵氏は「ぼったくり男爵」ならぬ「ピンハネ男爵」ではありませんか。

こうした事実を知ると、この日当35万円だの25万円だのという法外な賃金は、最初から自民党の身内である竹中平蔵氏にピンハネさせる目的で設定されたものなのではないか?…と勘ぐってしまいますよね、普通は。

…そんなわけで、安倍晋三前首相は、新型コロナ以前も「モリカケ」だの「桜」だのと政治私物化による悪質極まりない税金泥棒行為を繰り返して来ましたが、新型コロナ以降も、この「国民から巻き上げた税金を自分たちの身内で山分けする」という自民党政権の伝統的な税金泥棒システムは、今日まで一向に是正されていません。新型コロナ以降も、安倍前首相による新型コロナを悪用した税金泥棒行為が次から次へと繰り返されて来たため、1年前のことなど忘れてしまった人も多いと思います。そこで、まずは1年少し前、昨年2020年4月にカレンダーを戻してみましょう。

当時、安倍首相は「桜」問題から逃げまわりつつ、自分の息の掛かった東京高検の黒川弘務検事長を検事総長にするため、法をねじ曲げて定年延長を強行しました。そのことで、野党だけでなくツイッター民からも集中砲火を浴びていました。その上、新型コロナの感染拡大によって初期の水際対策に失敗したことが露呈し、公私に渡り炎上してしまいました。

そこで、安倍首相が起死回生のために打ち出したのが、2020年4月20日に閣議決定した「新型コロナウイルス感染症緊急経済対策」でした。感染拡大防止策と医療提供体制の整備に2.5兆円、雇用の維持と事業の支援に30.8兆円、経済活動の回復に3.3兆円、強靭な経済構造の構築に10.2兆円、今後への備えに1.5兆円と、総額48兆円を超える大盤振る舞いで、ガタガタになりかけた政権の立て直しを図ったのです。しかし、その後どうなったのか、皆さん覚えていますか?

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この緊急経済対策の柱の1つは、中小企業に最大200万円、個人事業主に最大100万円の現金を給付する「持続化給付金」でした。大企業のような体力のない中小零細が待ち望んでいた給付金です。しかし、フタを開けてみたら、この制度はすべて民間企業に丸投げされており、それを請け負っていたのが、電通やパソナやトランスコスモスなど自民党の身内企業が共同で設立した「サービスデザイン推進協議会」などという運営実体のないトンネル法人だったのです。

当時、「持続化給付金」の予算のうち769億円を受注した「サービスデザイン推進協議会」は、そのまま749億円で電通に再委託していました。書類1枚で国民の血税を20億円もピンハネしたわけです。その上、749億円で業務を受注した電通は、自分のところの子会社5社に丸投げし、そこからパソナやトランスコスモスなどに再々委託していたのです。もちろん、再委託のたびにピンハネが行われたのですから、中小企業や個人事業主に支払われた総額は大幅に減ってしまいました。

本来であれば、769億円の全額が中小企業や個人事業主のために使われるべき予算なのに、自民党政権が自民党の身内企業へ丸投げし、その身内企業同士がピンハネしながら予算をグルグルと迂回させ、甘い汁をタップリと吸った後の搾りカスを国民に恵んでやる。これが「国民から巻き上げた税金を自分たちの身内で山分けする」という自民党政権の伝統的な税金泥棒システムなのです。そして、それは、今回の東京五輪の全43会場の派遣スタッフの日当でも、当たり前のように行われているのです。

(『きっこのメルマガ』2021年6月2日号より一部抜粋・文中敬称略)

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image by: World Economic Forum from Cologny, Switzerland, CC BY-SA 2.0, ウィキメディア・コモンズ経由で

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posted by グリーン at 16:37| 福岡 ☁| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする